(2016年4月1日)

執行役員副社長土木・建築事業・技術研究所担当（専務執行役員土木事業本部長）取締役、 乗京正弘 　>

専務執行役員（常務執行役員）取締役建築事業本部長、 中出裕康 　>

常務執行役員（執行役員）取締役管理本部長、 寺嶋安雄 　>

執行役員建築事業本部副本部長（建築営業部長） 相馬利守 　>

専務執行役員土木事業本部長兼震災復興担当（常務執行役員東北支店長） 伊藤淳 　>

常務執行役員（執行役員）首都圏建築支店長、 荒尾拓司 　>

東北支店長（大阪支店長）常務執行役員、 滝二郎 　>

大阪支店長（土木事業本部副本部長）執行役員、 井上和彦 　>

経営企画室新事業統括室、新事業企画部長・、 大堀裕康 　>

技術研究所耐震技術開発グループ部長、 久保田雅春 　>

管理本部人事部長（名古屋支店土木部長） 刀根誠治 　>

管理本部人材活性化推進室部長（人事部長） 大西克征 　>

土木事業本部土木統括部長、 中川勲治 　>

土木事業本部土木統括部土木グループ部長、 中原博史 　>

土木事業本部土木技術兼トンネルグループ部長兼ダム・土工グループ部長（土木事業統括部受注戦略室部長） 築地功 　>

土木事業本部土木技術部土木設計グループ部長（土木事業統括部土木設計グループ部長） 水越和弥 　>

土木事業本部土木技術部シールドグループ部長、 稲田義和 　>

土木事業本部土木技術部都市再生グループ部長、 社森佳次 　>

土木事業本部リニューアル推進部長（エンジニアリング部インフラ・防災グループ部長） 川端康夫 　>

建築事業本部建築統括部意匠設計グループ部長（建築設計グループ部長） 木林昭生 　>

建築事業本部建築統括部構造設計グループ部長、 川上義人 　>

建築事業本部建築統括部建築設備グループ部長、 林宏幸 　>

建築事業本部建築営業部長兼お客様サポートセンター部長（首都圏建築支店営業部長兼営業２グループ部長） 山下至 　>

建築事業本部建築営業部民間営業グループ部長、 加藤護 　>

建築事業本部建設コンシェルジュオフィス部長（建設コンシェルジュグループ部長） 船橋幸嗣 　>

建築事業本部技術研究所長（土木事業本部エンジニアリング部長）プロジェクト推進室部長・、 松原利之 　>

建築事業本部技術研究所研究開発グループ部長、技術企画グループ部長・、 筒井雅行 　>

首都圏建築支店建築部企画グループ部長、 飯田通 　>

首都圏建築支店建築部ＲＮ・グループ部長、 高木裕一郎 　>

首都圏建築支店設備部長（建築部設備グループ部長） 菱沼孝之 　>

首都圏建築支店設備部設備企画グループ部長、 菅原淳一 　>

首都圏建築支店設備部設備施工グループ部長、 岡敬 　>

首都圏建築支店設備部設備購買グループ部長、 津谷徹 　>

首都圏建築支店営業、営業１グループ部長・、 上田理人 　>

首都圏建築支店営業部営業２グループ部長、 高田大介 　>

首都圏建築支店建設コンシェルジュオフィス部長（建築部企画グループ部長） 岡部一郎 　>

首都圏建築支店安全品質環境部長、 和泉沢統一 　>

名古屋支店土木部長（土木事業本部土木事業統括部土木グループ部長） 阪口朗 　>

名古屋支店建築部企画グループ部長、 谷口武 　>

大阪支店土木部施工グループ部長、 平出亨 　>

大阪支店建築部施工１グループ部長（施工グループ部長） 那須昌 　>

大阪支店建築部施工２グループ部長、 五十嵐一浩 　>

大阪支店建築部企画グループ部長、 島村博之 　>

大阪支店建築部建設コンシェルジュグループ部長、 太田博之 　>

国際支店営業部長、 山本省吾 　>

機構改革

(1)経営企画室新事業統括室を新設
(2)管理本部人材活用化推進室を新設

〔土木事業本部〕
(1)土木事業統括部を土木統括部に改称
(2)同事業統括部の受注戦略室を土木技術部に昇格し、土木設計グループを設置
(3)土木技術部にトンネルグループ、シールドグループ、ダム・土工グループ、都市再生グループ、土木設計グループを新設
(4)エンジニアリング部を廃止し、インフラ・防災グループをリニューアル推進部に昇格

〔技術研究所〕
(1)土木事業本部から技術研究所を独立
(2)耐震技術開発グループを新設

〔建築事業本部〕
(1)建築事業統括部を建築統括部に改称
(2)同事業統括部の建築設計グループを意匠設計グループ、構造設計グループに分割
(3)建設コンシェルジュグループを建設コンシェルジュオフィスに昇格

〔首都圏建築支店〕
(1)建築部設備グループを廃止し、設備部を新設
(2)設備部に設備企画グループ、設備施工グループ、設備購買グループを新設
(3)建設コンシェルジュオフィスを新設

(1)大阪支店建築部の施工グループを施工１グループ、施工２グループに分割
(2)同建設コンシェルジュグループを新設

03-5214-8212