【人事】キヤノン(2017年1月1日)

(2017年1月1日)

デジタルシステム開発本部副本部長兼ITシステム開発センター所長兼ソフトウェア開発第一センター所長兼ソフトウェア開発第二センター所長、執行役員情報通信システム本部長飯島克己 >

デバイス開発本部微細加工技術センター所長、執行役員デバイス開発本部長井上俊輔 >

光学機器事業本部長(光学機器事業本部副事業本部長兼光機CS統括センター所長)執行役員武石洋明 >

調達本部調達技術センター所長、調達本部副本部長青木義隆 >

ICBソリューション事業統括部門長(イメージコミュニケーション事業本部ICP第四事業部長)イメージコミュニケーション事業本部副事業本部長枝窪弘雄 >

情報通信システム本部プロジェクトマネジメント推進センター所長、金田行成 >

デジタルシステム開発本部画像情報技術開発センター所長、デジタルシステム開発本部副本部長佐藤宏明 >

映像事務機事業本部副事業本部長(映像事務機プロダクションシステム事業部長)持田喜徳 >

映像事務機事業本部映像事務機生産統括センター所長(調達本部調達技術センター所長)長島則雄 >

イメージコミュニケーション事業本部宇都宮工場長、伊月賢一 >

イメージコミュニケーション事業本部ICB製品事業部長(ICP第三事業部長)溝口芳之 >

イメージコミュニケーション事業本部ICB製品事業部副事業部長(ICP第二事業部副事業部長)石田裕 >

ICB開発統括部門長(ICP第二開発センター所長)塩見泰彦 >

ICB製品開発センター所長、海原昇二 >

ICBソリューション事業統括部門副統括部門長(ICP第五事業部長)今岡康訓 >

光学機器事業本部光機CS統括センター所長、藤田克信 >

キヤノントッキ社長(光学機器事業本部長)常務執行役員鵜沢繁行 >

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機構改革

(1)技術標準企画部を品質本部品質企画センターから独立
(2)経理本部内部統制・経理システム推進センターを廃止
(3)情報通信システム本部にデジタルシステム開発本部のソフトウェア基盤技術開発センターを移管し、ソフトウェア開発第一センターとする
(4)同本部ソフトウェア開発第二センターを新設
(5)品質本部品質企画センターを廃止
(6)デジタルシステム開発本部の画像技術開発センター、アドバンストIRT開発センターを統合し、画像情報技術開発センターとする
(7)R&D本部の微細加工技術センターをデバイス開発本部に移管

〔映像事務機事業本部〕
(1)映像事務機コーポレートシステム事業部、映像事務機プロダクションシステム事業部を統合し、映像事務機第一事業部とする
(2)映像事務機スモールオフィスシステム事業部を映像事務機第二事業部に、映像事務機アフターマーケット事業部を映像事務機第三事業部に、映像事務機ドキュメントソリューション事業部を映像事務機DS事業部に改称
(3)映像事務機開発統括部門を廃止
(4)映像事務機開発統括センターを新設
(5)映像事務機デバイス第一開発センター、映像事務機デバイス第二開発センターを統合し、映像事務機商品開発センターとする
(6)映像事務機生産統括センターを新設

〔イメージコミュニケーション事業本部〕
(1)ICP第一事業部をICB光学事業部に、ICP第一開発センターをICB光学開発センターに改称
(2)ICP第二事業部、ICP第三事業部を統合し、ICB製品事業部とする
(3)ICB開発統括部門を新設し、ICP統括第一開発センターを改称したICB統括第一開発センター、ICP統括第二開発センターを改称したICB統括第二開発センター、ICP第二開発センター、ICP第三開発センターを再編したICB製品開発センター、ICB統括第三開発センターを設置
(4)ICP第四事業部、ICP第五事業部を統合し、ICBソリューション事業統括部門とする
(5)同部門にCP戦略企画センターを改称したICBソリューション事業推進センター、ICP第四開発センターを改称したICBソリューション開発センターを設置
(6)ICP品質保証センターをICB品質保証センターに改称
(7)D事業推進センターを廃止

(1)光学機器事業本部のMV事業推進プロジェクトを計測機器事業推進センターに改称
(2)医療機器事業部の医療機器事業統括センター、医療機器品質保証センターを廃止

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03-3758-2111 (代表)





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