【人事】NECソリューションイノベータ(2017年4月1日)

(2017年4月1日)

取締役兼執行役員常務、 佐久間洋  >

プラットフォーム事業本部長、執行役員常務、 岩本和昭  >

執行役員常務NIS事業本部長、 佐久間洋  >

執行役員常務、 小竹毅志  >

執行役員、 中村慎二  >

執行役員パブリック事業本部長(執行役員東海支店長) 本藤久善  >

関東・甲信越(関東支店長)執行役員、 進藤政之  >

九州支店長(東北支店長)執行役員、 大内健治  >

第一官公ソリューション事業部長、執行役員、 星野裕人  >

執行役員、 奥村明俊  >

執行役員、 上沼敦  >

執行役員、 川口貴弘  >

執行役員、 藤川信通  >

執行役員東海支店長(東海支社第二ソリューション事業部長) 大森康弘  >

執行役員モビリティソリューション事業部長、 横田博  >

執行役員、 岸上信彦  >

執行役員東北支店長、 小川卓浩  >

執行役員経営企画部長、 遠藤聡子  >

執行役員(プロダクトエンジニアリング事業部長) 道下浩喜  >

執行役員システム基盤ソリューション事業部長(第二PF・ソリューション事業部長) 中前秀信  >

執行役員、ビジネスアプリケーション事業部長、 神野晋  >

第一PFソフトウェア事業部長、 沢田輝実  >

第二官公ソリューション事業部長(第二公共ソリューション事業部長) 岸上泰三  >

第二公共ソリューション事業部長、 高畑直人  >

沖縄支店長(沖縄支社長代理) 宮城英幸  >

流通・サービス事業部長(製造・プロセス・自動車事業部長代理) 新田雅  >

プロダクトエンジニアリング事業部長(プロダクトエンジニアリング事業部長代理) 吉岡憲一  >

アウトソーシング事業部長(流通・サービス事業部長) 藤原雅彦  >

NIS企画本部長、 石原一二  >

ソリューションビジネス事業部長、 松田務  >

基幹システム事業部長、 重富裕章  >

生産システム事業部長、 中込孝  >

エンタープライズシステム事業部長、 丹下勉  >

先端技術ソリューション事業部長、 神田正己  >

プラットフォームサービス事業部長、 菊地謙一  >

システム技術事業部長、 西下哲広  >

第二PFソフトウェア事業部長(第三PFソフトウェア事業部長) 藤井潔  >

サポートサービス事業部長(第四PFソフトウェア事業部長) 首藤勝年  >

IoT基盤ソリューション事業部長(第三PF・ソリューション事業部長) 久門賢治  >

クラウドNW・ソリューション事業部長(第四PF・ソリューション事業部長) 木藤整敬  >

サービス基盤ソリューション事業部長(第四PF・ソリューション事業部長代理) 大坂智之  >

北海道支社第一ソリューション事業部長(第二ソリューション事業部長) 中泉満  >

北海道支社第二ソリューション事業部長(第一ソリューション事業部長) 稲垣守彦  >

関東・甲信越支社共通ソリューション事業部長(関東支社ソリューション事業部長) 鴇田勉  >

関東・甲信越支社第一ソリューション事業部長(関東支社南関東支店長) 水谷禎孝  >

関東・甲信越支社第二ソリューション事業部長(北信越支社新潟支店長) 丹野学  >

関東・甲信越支社第三ソリューション事業部長(北信越支社長野支店長) 熊井晶章  >

東海支社第一ソリューション事業部長、 浦瀬昌久  >

東海支社第二ソリューション事業部長(第一ソリューション事業部長) 加藤元博  >

東海支社第三ソリューション事業部長(沖縄支店長) 浅川大和  >

北陸支店長(北信越支社北陸支店長) 石川栄一  >

西日本支社第一ソリューション事業部長(第一ソリューション事業部長代理) 小林直幸  >

西日本支社第二ソリューション事業部長(第一ソリューション事業部長) 井川雄史  >

人財企画部長(人事部長) 瓜生光裕  >

顧問(執行役員) 芝野良一  >

プロフェッショナルフェロー、イノベーションラボラトリ所長、 和賀巌  >

パブリック事業本部支配人、 竹中英夫  >

エンタープライズ事業本部支配人、 中山明  >

プラットフォーム事業本部支配人、テレコムキャリアソリューション事業部長、 荒井政信  >

関東・甲信越支社支配人(関東支社北関東) 高橋俊一  >

西日本支社支配人(第二ソリューション事業部長) 平木実  >

九州支社支配人、 馬場靖  >

NECマネジメントパートナーに出向(人材開発部長) 小々馬恵  >

機構改革

(1)NIS事業本部を新設し、NIS企画本部を設置
(2)関東・甲信越支社を新設し、共通ソリューション事業部、第一ソリューション事業部~第三ソリューション事業部を設置
(3)北信越支社、関東支社、新潟支社、長野支社、ソリューション事業部、北関東支社、南関東支社を廃止
(4)東海支社の静岡支社を廃止し、第三ソリューション事業部を新設
(5)東北支社青森事業所を廃止
(6)パブリック事業本部第三官公ソリューション事業部を廃止
(7)エンタープライズ事業本部にアウトソーシング事業部を編入
(8)プラットフォーム事業本部に第一PFソフトウェア事業部、第二PFソフトウェア事業部、サポートサービス事業部、IoT基盤ソリューション事業部、モビリティソリューション事業部、テレコムキャリアソリューション事業部、システム基盤ソリューション事業部、クラウドNWソリューション事業部、サービス基盤ソリューション事業部を新設
(9)プラットフォーム事業本部の第一PFソフトウェア事業部~第四PFソフトウェア事業部、第一組込ソリューション事業部、第二組込ソリューション事業部、テレコムキャリアソリューション事業部、第一PFソリューション事業部~第五PFソリューション事業部を廃止
(10)人事部、人材開発部を統合し、人財企画部とする

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