【人事】日立造船(2011年4月1日)
(2011年4月1日)
海外事業推進本部担当兼海外事業推進本部長(機械・インフラ本部・生産技術部担当兼機械・インフラ本部長)常務、 松分久雄 >
精密機械本部開発センター長(築港工場長)取締役精密機械本部長、 谷所敬 >
機械・インフラ本部・生産技術部担当兼機械・インフラ本部長兼開発センター長(機械・インフラ本部副本部長兼機械事業部長兼有明工場長)取締役、 沢田賢司 >
海外事業推進本部副本部長兼事業統括部長(E本部プラント・エネルギー事業部長)常務執行役員、 梅沢省作 >
E本部副本部長(環境・SL事業部長)同、 吉岡徹 >
常務執行役員(執行役員)法務・知財・、 安保公資 >
機械・インフラ本部副本部長兼営業統括部長(インフラ事業部長)執行役員、 坂井正裕 >
海外事業推進本部営業統括部長兼第1推進(同事業部営業統括部長兼シールド営業)同、 粕本良二 >
機械・インフラ本部有明BU長兼原動機BU長兼有明工場長(機械事業部副事業部長兼原動機統括部長)同、 森暢良 >
E本部プラントBU長(プラント・エネルギー事業部副事業部長)同、 百瀬祥一 >
執行役員E本部環境SLBU長、 増水豊 >
執行役員、機械・インフラ本部業務・、 三島尚志 >
同E本部環境EPC・BU長(環境・SL事業部設計) 三野禎男 >
総務・人事、 森本勝一 >
海外事業推進本部業務、 真能充利 >
同本部事業統括部第2推進、 堀内秀昭 >
事業・製品開発本部開発企画室長、 佐伯敏朗 >
E本部品質保証、品質保証室長、 青井洋 >
〔E本部〕
技術(環境・SL事業部技術) 白木敏之 >
環境EPC・BU総括設計、 近藤守 >
同機器設計、 山田耕三 >
プラント設計、 松本辰男 >
プラント営業統括部エネルギー営業(プラント・エネルギー事業部エネルギー東京営業) 平野隆 >
エネルギーBU長、エネルギー計画・、 時政辰夫 >
同Uボイラー計画室長、 徳永宏彦 >
遠隔監視・運転支援センター長、エネルギーサービス・、 小坂浩史 >
開発センター長(事業・製品開発本部開発プロジェクト) 家山一夫 >
同センター副センター長(環境・SL事業部新事業推進室長) 竹田昌弘 >
〔機械・インフラ本部〕
営業統括部副統括部長兼プロセス・原子力営業兼シールド営業(機械事業部プロセス・原子力機器統括部営業) 早戸隆志 >
同統括部原動機営業兼因島原動機営業(同原動機統括部営業) 大岡弘明 >
プロセス機器BU長(同プロセス・原子力機器統括部長)舞鶴製造・、 網干威 >
産業機械BU長、堺工場長、 福本和弘 >
同BU生産管理、 松岡幸文 >
同品質保証、 仲村幸男 >
鉄構BU長兼海洋プロジェクト(インフラ事業部E統括部長) 柴田弘 >
同BU品質保証、 猪原茂 >
開発センター副センター長(インフラ事業部海洋防災SL統括部長) 阿部知宏 >
同センターシステム開発、 岸本真一 >
〔精密機械本部〕
マテリアルBU長(舞鶴工場長) 高橋徳治 >
システム機械BU長、 島崎雅徳 >
築港工場長(システム機械事業部長兼生産技術) 細川徹 >
システム機械BU生産技術、 安田精一 >
同アフターサービス、 細原久彦 >
同製造、 竹井義継 >
プラスチック機械BU長(プラスチック機械事業部設計) 今田潔 >
同BU設計、 黒田哲郎 >
同製造、 坂根作裕 >
電子制御BU長(電子制御事業部電子システム) 川口忍 >
舞鶴工場長(電子制御事業部長) 谷口昭博 >
電子制御BU電子機器、 新居暁 >
同電子システム、 田中靖弘 >
開発センター副センター長(システム機械事業部開発) 岡本憲治 >
品質保証、 川口誠二 >
舞鶴工場環境・安全、 坂本耕一 >
顧問兼ヒタチゾウセンイノハ取締役兼CTO(執行役員) 下田栖嗣 >
機構改革
(1)(1)海外事業推進本部を新設し、業務部、営業統括部、事業統括部を設置
(2)(2)品質保証部を品質保証室に改称
(3)(3)事業・製品開発本部の開発プロジェクト部を廃止し、開発企画室を新設
〔エンジニアリング本部〕
(1)(1)環境・ソリューション事業部技術部、プラント・エネルギー事業部技術部を統合した技術部を設置
(2)(2)設計部を総括設計部、機器設計部に分割(3)プラント・エネルギー事業部営業統括部のエネルギー東京営業部、エネルギー大阪営業部を統合し、エネルギー営業部とする
(3)(4)エネルギービジネスユニットボイラー計画室を新設
(4)(5)開発センターを新設し、新事業推進室を廃止
(5)(6)遠隔監視・運営支援センターを新設(7)品質保証部を新設
〔機械・インフラ本部〕
(1)(1)機械事業部を再編し、有明ビジネスユニット、原動機ビジネスユニット、プロセス機器ビジネスユニットとする
(2)(2)インフラ事業部を再編し、産業機械ビジネスユニット、鉄構ビジネスユニットとする
(3)(3)開発センターを新設
(4)(4)ビジネスイノベーション推進室、海洋防災ソリューション統括部を廃止
精密機械本部に開発センターを新設し、システム機械事業部の開発部を移管
06-6569-0001