(2013年4月1日)

輸出管理室長、取締役兼執行役社長兼ＣＥＯ、 高橋秀明 　>

統括企画本部長兼ビジネスサポート本部長（法務部門長兼経営企画室長）執行役コンプライアンス推進室長、 大塚真弘 　>

営業統括本部長兼日立電線商事社長（営業統括本部副本部長）同関西支店長、 菊地原宏 　>

電線事業本部長（電機・自動車部品事業本部長）執行役、 金谷史男 　>

自動車部品事業本部長（電機・自動車部品事業本部自動車部品事業部長兼電線工場長） 稲坂信也 　>

統括企画本部次長（産業インフラ事業本部電力・産業システム事業部長兼生産技術・環境センタ長兼日高工場長） 中川敏裕 　>

電線事業本部電線事業部長兼日高工場長（産業インフラ事業本部次長） 村上和也 　>

同本部電機材料事業部長兼豊浦工場長、 栗山勝 　>

自動車部品事業本部自動車部品事業部長兼生産企画兼電線工場長（電機・自動車部品事業本部電機材料事業部長兼豊浦工場長） 大塚隆夫 　>

統括企画本部経営企画室長、 斉藤直人 　>

ビジネスサポート本部人事（人事総務部門人材開発センタ長） 江藤英司 　>

〔営業統括本部〕

プロジェクト営業統括部日立営業、茨城支店長、 宮本和典 　>

関西支店情報・産業営業、 小野寺将 　>

中部支店長兼情報・産業営業（関西支社副支社長兼情報・産業営業） 安富俊郎 　>

〔電線事業本部〕

事業企画（電機・自動車部品事業本部事業企画） 松崎真 　>

電線営業統括部統括（産業インフラ事業本部産業インフラ営業統括部統括） 波多野知行 　>

同統括部エレクトロニクス営業、 神谷直宏 　>

東北ゴムに出向、電線事業本部電線事業部工業用ゴム企画・、 宇野亮 　>

金属材料事業本部パッケージ材料事業部担当部長、 木村勝司 　>

日立電線ネットワークスに出向（営業統括本部中部支店情報・産業営業） 池田隆司 　>

ヒタチケーブル・ベトナムに出向（産業インフラ事業本部事業企画） 会田亮一 　>

日立電線メクテック社長（同本部産業インフラ営業統括部エレクトロニクス営業） 今野博文 　>

東日京三電線社長（同電力・産業システム事業部電線製造） 磯崎勇一 　>

〈電線事業部〉

次長、 野添宣久 　>

同（電機・自動車部品事業本部自動車部品事業部次長） 大西正哉 　>

企画、 沖山和彦 　>

開発（産業インフラ事業本部電子・通信材料事業部開発兼光通信技術兼電子材料技術） 小室浩 　>

電子材・通信技術、 荒川薫 　>

生産技術（電機・自動車部品事業本部電機材料事業部生産技術） 吽野均 　>

製造（産業インフラ製造事業本部電力・産業システム事業部開発） 中谷渉 　>

工業用ゴム品証、品質保証・、 松本正幸 　>

電機材料事業部生産技術、製造・、 窪田久 　>

自動車部品事業本部自動車部品事業部グローバルサポート室長、 小沢一則 　>

営業統括本部次長兼日立電線商事取締役（中部支店長） 小林史人 　>

同統括本部関西支店副支店長（関西支社関西ルート営業兼北陸支店長）中国支店長、 阿部暁彦 　>

機構改革

(1)統括企画本部を新設し、経営企画室を設置
(2)生産技術・環境センタを廃止
(3)調達センタをＶＥＣ・調達センタに改称し、ＶＥＣ推進部、ＳＣＭ推進部を設置

〔ビジネスサポート本部〕
(1)人事総務部門を廃止し、総務部、グループ総務センタ、勤労部、電線総務部、人事部を設置
(2)人事部に人材開発センタを統合
(3)法務部門を廃止し、コンプライアンス推進室、法務部を設置

(1)関西支社を関西支店に改称
(2)関西支社関西ルート営業部、中部支店中部ルート営業部、関西支社北陸支店、四国支店を廃止
(3)海外事業本部を廃止し、国際企画部、米州地域統括、欧州地域統括、アジア地域統括、中国地域統括を統括企画本部に移管

〔電線事業本部〕
(1)産業インフラ事業本部、電機・自動車部品事業本部を統合し、電線事業本部とする
(2)産業インフラ事業本部事業企画部、電機・自動車部品事業本部事業企画部を統合した事業企画部を設置
(3)電機材料事業部を移管

(1)〈電線営業統括部〉
(2)産業インフラ営業統括部を電線営業統括部に改称
(3)産業営業第一部を産業インフラ営業部に、産業営業第二部を交通・通信営業部に改称
(4)産業システムルート営業部、エレクトロニクスルート営業部を廃止
(5)電機・自動車部品営業統括部の電機材料営業部を移管

電機・自動車部品営業統括部の電機・自動車部品ルート営業部を廃止

〔自動車部品事業本部〕
(1)自動車部品事業本部を新設
(2)電機・自動車部品営業統括部を自動車部品営業統括部に改称し、設置
(3)自動車部品事業部企画部を移管し、事業企画部に改称
(4)自動車部品事業部を設置
(5)同事業部にグローバルサポート室、生産企画部を新設

情報通信事業戦略室のビジネス開発部を情報デバイス事業本部に移管し、情報通信事業戦略室を廃止

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