【人事】内田洋行(2015年7月21日)

(2015年7月21日)

営業本部長、社長、 大久保昇  >

営業本部副本部長(情報事業本部長)取締役兼専務執行役員、 斎藤憲次  >

経営管理本部長(管理本部長兼大阪支店長)取締役兼常務執行役員、 秋山慎吾  >

常務執行役員営業本部副本部長兼営業統括G統括兼第1企画(執行役員公共本部長兼企画兼教育総合研究所長)取締役、 高井尚一郎  >

営業本部副本部長兼経営管理本部大阪支店長(オフィス事業本部長)取締役兼執行役員、 朝倉仁志  >

上席執行役員営業本部東日本営業(執行役員公共本部教育施設事業部東日本営業)教育施設事業部長、 菊池政男  >

上席執行役員(執行役員)営業本部教育ICT事業部長兼東日本営業・、 宮村豊嗣  >

上席執行役員営業本部営業統括G・ICTリサーチ&デベロップメントディビジョン事業部長(同公共本部メジャー&パブリックシステムサービス事業部長兼SL&サービスビジネスセンター長) 三好昌己  >

上席執行役員(執行役員)営業本部情報システム事業部長、 土屋正弘  >

営業本部オフィスマーケティング事業部東日本営業、執行役員オフィスマーケティング事業部長、 高崎恵二  >

経営管理本部副本部長兼G経営推進(経営統括部長兼経営企画)執行役員、 林敏寿  >

執行役員営業本部営業統括G副統括兼経営管理本部経営企画、 小柳諭司  >

内部監査室長(オフィス事業本部業務統括部長) 今滝久嗣  >

経営管理本部法務(内部監査室長) 井川康夫  >

経営管理本部広報(経営統括部広報室長) 佐藤将一郎  >

〔営業本部営業統括G〕

特命部長兼ドキュメントSL営業(オフィス事業本部オフィスマーケティング事業部北海道営業兼東日本営業兼管理本部北海道支店長兼オフィス事業本部東北復興支援室長) 名畑成就  >

第2企画(情報事業本部企画) 村田義篤  >

第3企画(オフィス事業本部企画) 矢野直哉  >

業務管理(公共本部業務統括部長) 細井康晴  >

オフィス商品企画(オフィス事業本部商品開発) 門元英憲  >

ICTリサーチ&デベロップメントディビジョン研究開発(公共本部教育総合研究所プロジェクト推進兼研究推進) 伊藤博康  >

ICTリサーチ&デベロップメントディビジョンSL&サービスビジネス開発、 井上由紀夫  >

〔営業本部〕

メジャーアカウント&パブリックシステムサポート事業部長(公共本部メジャー&パブリックシステムサービス事業部副事業部長兼官公自治体サポートセンター長) 白方昭夫  >

メジャーアカウント&パブリックシステムサポート事業部官公自治体サポートセンター長、 永井孝幸  >

教育ICT事業部東京営業、 松尾修弘  >

地域事業部長兼九州第1営業(公共本部九州営業)経営管理本部九州支店長、 坂口秀雄  >

地域事業部九州第2営業(オフィス事業本部オフィスマーケティング事業部九州営業) 松田勝一郎  >

地域事業部北海道営業兼経営管理本部北海道支店長(公共本部北海道営業) 細井清  >

内田洋行ビジネスエキスパート常務執行役員、 飯野恵一  >

太陽技研常務、 松田哲也  >

経営管理本部G経営推進部専門部長、 八元孝浩  >

経営管理本部広報部担当部長、 高橋祐人  >

〔営業本部〕

営業統括GドキュメントSL営業部担当部長、 伊藤弘之  >

営業統括G・ICTリサーチ&デベロップメントディビジョン研究開発部担当部長、 荻田仁  >

教育施設事業部東日本営業部担当部長、 佐々木昭彦  >

機構改革

(1)営業本部を新設
(2)公共本部、オフィス事業本部、情報事業本部を営業本部に統合
(3)経営管理本部を新設
(4)経営統括部、管理本部を廃止

〔経営管理本部〕
(1)グループ経営推進部を新設
(2)法務部を新設
(3)広報室を広報部に改称

〔営業本部〕
(1)メジャーアカウント&パブリックシステムサポート事業部、教育施設事業部、高等教育事業部、教育ICT事業部、教育機器事業部、官公自治体ソリューション事業部、オフィスマーケティング事業部、オフィスエンジニアリング事業部、情報システム事業部を設置
(2)地域事業部を新設

(1)〈営業統括グループ〉
(2)営業統括グループを新設
(3)第1企画部、第2企画部、第3企画部を設置
(4)業務管理部、業務統括部、SCM企画部、スマートビル事業推進部、ガバメント事業推進部、オフィス商品企画部、リレーションセンター、ドキュメントソリューション営業部、知的生産性研究所、ECOソリューション営業部、システム統括部を設置
(5)ICTリサーチ&デベロップメントディビジョンを新設し、ソリューション&サービスビジネス開発部、研究開発部、プロダクト企画部、コンテンツ企画部を設置

(1)教育ICT事業部の東日本営業部を再編し、東日本営業部、東京営業部とする
(2)地域事業部を新設し、北海道営業部、九州第1営業部、九州第2営業部を設置

(1)公共本部教育総合研究所プロジェクト推進部を廃止
(2)オフィス事業本部東北復興支援室を廃止

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