【人事】栗本鉄工所(2016年4月1日)

(2016年4月1日)

鉄管事業部パイプシステム営業本部東京営業部長、 中西総一郎  >

鉄管事業部九州中国営業部長、 神田晋  >

鉄管事業部品質保証部長、 山本直樹  >

鉄管事業部生産本部資材部長、 池田哲哉  >

執行役員バルブ事業部長(副事業部長) 宮崎隆行  >

バルブ事業部CM部長、業務部長・、 武沢正志  >

バルブ事業部バルブ技術部長、 真本英光  >

建材事業部消音営業部長、 下舞隆志  >

建材事業部技術開発部長(品質保証部長) 阪井光尚  >

建材事業部品質保証部長、交野工場長、 藤波靖雄  >

化成品事業部業務部長、 上田高生  >

化成品事業部東部営業部長(営業部長) 平谷泰郎  >

化成品事業部西部営業部長(業務部長) 浜口武宣  >

機械システム事業部長(機械事業部長)執行役員、 斎藤直史  >

機械システム事業部副事業部長兼資源・エネルギーユニット長(化学装置事業部長)同、 生田伸  >

機械システム事業部塑性加工機ユニット長兼塑性加工機営業部長、 美濃雅信  >

機械システム事業部塑性加工機ユニット副ユニット長、メンテナンス部長・、 木原俊幸  >

機械システム事業部塑性加工機ユニット塑性加工機技術部長、 阿部俊明  >

機械システム事業部資源・エネルギーユニット資源・エネルギー営業部長(化学装置事業部業務部長) 丸山正登  >

機械システム事業部資源・エネルギーユニット資源・エネルギー技術部長、 河島睦泰  >

機械システム事業部機能材プロセスユニット長(機械事業部粉体システム技術部長) 阿片肇  >

機械システム事業部機能材プロセスユニット副ユニット長兼資源・エネルギーユニット副ユニット長(機械事業部産業機械営業本部長) 高倉正紀  >

機械システム事業部機能材プロセスユニット機能材プロセス営業部長(機械事業部産業機械営業本部粉体システム部長) 中井敬之  >

機械システム事業部機能材プロセスユニット機能材プロセス技術部長、 藤井淳  >

機械システム事業部生産・建設本部長兼プロジェクト管理部長(化学装置事業部エンジニアリング本部長) 塩崎修司  >

機械システム事業部生産・建設本部工事部長、 佐々木鉄人  >

機械システム事業部生産・建設本部製造部長、 永井義郎  >

機械システム事業部生産・建設本部調達部長(機械事業部機械製造部長) 下佐田英生  >

機械システム事業部生産・建設本部管理部長、 高岡正雄  >

機械システム事業部統括本部長(機械事業部業務部長) 藪野拓也  >

機械システム事業部統括本部業務部長、 井上正信  >

機械システム事業部統括本部事業戦略推進部長、 藤本信司  >

素形材エンジニアリング事業部営業企画部長兼鉄道ブレーキ部長、機材部長・、 浦地好博  >

素形材エンジニアリング事業部破砕技術部長、 森賢一  >

コンポジットプロジェクト室長兼コンポジットセンター長(技術開発室長)執行役員、 福井武久  >

コンポジットプロジェクト室技術開発部長、 込山隆士  >

名古屋支店長(バルブ事業部CM部長) 矢倉章博  >

法務部長、 石井透  >

総務部長(総務・法務部長) 山田稔雄  >

技術開発室長兼知的財産部長(クリモト創造技術研究所長兼製品開発部長) 野村浩史  >

技術開発室技術統括部長、 田中正明  >

クリモト創造技術研究所長、材料技術開発部長・、 廖金孫  >

クリモト創造技術研究所技術企画・製品開発部長、 早水一茂  >

機構改革

〔鉄管事業部パイプシステム営業本部〕
(1)東部営業部を東京営業部に改称
(2)九州中国営業部を新設

〔建材事業部〕
(1)技術開発部を新設
(2)開発営業部を廃止

化成品事業部の営業部を東部営業部、西部営業部に分割

〔機械システム事業部〕
(1)機械事業部、化学装置事業部を統合し、機械システム事業部とする
(2)塑性加工機ユニット、資源・エネルギーユニット、機能材プロセスユニット、生産・建設本部、統括本部、品質保証部を新設
(3)塑性加工機ユニットに塑性加工機営業部、塑性加工機技術部、メンテナンス部を設置
(4)資源・エネルギーユニットに資源・エネルギー営業部、資源・エネルギー技術部を設置
(5)機能材プロセスユニットに機能材プロセス営業部、機能材プロセス技術部を設置
(6)生産・建設本部に製造部、管理部、調達部、工事部、プロジェクト管理部を設置
(7)統括本部に業務部、事業戦略推進部を設置

〔素形材エンジニアリング事業部〕
(1)営業企画部を新設
(2)エンジニアリング部を破砕技術部に改称

(1)技術開発室クリモト創造技術研究所の製品開発部を技術企画・製品開発部に改称
(2)技術開発室、先進複合材料部を廃止
(3)コンポジットプロジェクト室を新設し、技術開発部を設置
(4)総務・法務部を総務部、法務部に分割

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