【人事】日立工機(2017年4月1日)

(2017年4月1日)

営業統括本部長(経営戦略本部長)執行役常務海外営業本部長兼営業企画部長・、 福井泰  >

調達本部長(開発本部長)執行役常務、 吉水智海  >

人事総務・法務本部長兼PJ推進室長(構造改革推進本部副本部長)執行役常務、 田中洋一郎  >

執行役常務生産本部長(執行役CS・品質保証本部長兼生産・調達本部副本部長) 原田睦生  >

上席執行役営業統括本部米州グループ総代表(執行役)海外営業本部副本部長、 湯本寛文  >

上席執行役研究開発本部長(生産・調達本部副本部長兼広東日立工機総経理) 横山光聖  >

経営戦略本部長兼経営企画、執行役、 瀬尾文昌  >

CSR・リスクマネジメント本部長(リスクマネジメント本部長兼CSR・環境推進本部長)執行役、 吉成雅人  >

執行役営業統括本部海外営業本部副本部長、 ホルスト・ガルブレヒト  >

執行役研究開発本部開発技術研究所長(開発本部中国設計センタ長)研究開発本部副本部長、 高野信宏  >

執行役経理財務本部長(コーポレート統括本部副本部長)経理財務兼関連会社統括部長、 森井大吾  >

SCM・IT推進本部長、IT推進・、 塙信弘  >

営業統括本部国内営業本部副本部長兼営業企画、東京支店長、 磯部大輔  >

営業統括本部製品戦略本部長(経営戦略本部副本部長)製品戦略室長、 菊本正雄  >

CS・品質保証本部長(台湾日立工機総経理) 中川淳司  >

SCM・IT推進本部欧州物流センタ長、 小野秀和  >

ブランド・コミュニケーション兼CSR・リスクマネジメント本部CSR・環境推進センタ担当部長(コーポレート統括本部広報戦略室長) 宮根康徳  >

営業統括本部国内営業本部国内営業(国内営業本部副本部長兼営業企画) 菊地義徳  >

研究開発本部中国設計センタ長、第五設計・、 江幡哲夫  >

CSR・リスクマネジメント本部CSR・環境推進センタ長、 稲川裕人  >

研究開発本部製品評価部長、 尾田裕幸  >

生産本部生産技術部長、 鶴田国之  >

生産本部生産企画兼経営戦略本部経営企画部担当部長兼CSR・リスクマネジメント本部輸出管理室長(経営戦略本部経営企画兼欧州物流センタ長)SCM・IT推進本部SCM推進室長、 佐藤克則  >

CS・品質保証本部CS・品質保証部長、 三森豊樹  >

ライフサイエンス機器事業部設計部長、 高橋広之  >

ライフサイエンス機器事業部生産統括部長(設計部長) 早坂浩  >

CSR・リスクマネジメント本部監査室長、 竹内裕雄  >

経営戦略本部経営企画部担当部長兼SCM・IT推進本部SCM推進室担当部長、営業統括本部海外営業本部第二・、 米井芳夫  >

営業統括本部国内営業本部営業企画部担当部長(国内営業本部九州支店長) 児玉和巳  >

営業統括本部戦略企画部担当部長(国内営業本部中部支店長) 鈴木一則  >

研究開発本部設計技術センタ副技師長、 大森和博  >

広東日立工機総経理(生産・調達本部生産計画兼リスクマネジメント本部輸出管理室長) 福沢錦華  >

台湾日立工機総経理(CS・品質保証本部CS・品質保証部長) 外山孝道  >

生産本部生産企画部担当部長(生産・調達本部生産統括部長兼生産技術部長) 高野克己  >

機構改革

(1)SCM・IT推進本部を新設し、IT推進部、SCM推進室、欧州物流センタを設置
(2)経営戦略本部の宣伝部、コーポレート統括本部の広報戦略室を統合し、ブランド・コミュニケーション部とする
(3)製品戦略本部を新設
(4)営業統括本部を新設し、海外営業本部、国内営業本部、製品戦略本部を設置

〔国内営業本部〕
(1)国内営業部を戦略企画部に改称
(2)国内営業部を新設

(1)経営戦略本部の製品戦略室を製品戦略本部に移管
(2)開発本部を研究開発本部に改称
(3)開発研究所を開発技術研究所に改称
(4)研究開発本部製品評価部を新設
(5)生産・調達本部を生産本部、調達本部に分割
(6)生産統括部、生産計画部を統合し、生産企画部とする
(7)生産本部に生産技術部、生産企画部、佐和製造センタを設置
(8)調達本部に調達部、アクセサリ推進センタ、中国調達センタを設置
(9)ライフサイエンス機器事業部生産統括部を新設
(10)コーポレート統括本部を経理財務本部、人事総務・法務本部に分割
(11)経理財務本部に経理財務部、関連会社統括部を設置
(12)人事総務・法務本部に人事総務部、法務部を設置
(13)リスクマネジメント本部、CSR・環境推進本部を統合し、CSR・リスクマネジメント本部とする
(14)CSR・リスクマネジメント本部にコンプライアンス室、監査室、輸出管理室、CSR・環境推進センタを設置
(15)PJ推進室を新設し、構造改革推進本部を廃止

電話 03-5783-0601(代表)