【人事】明電舎(2018年4月1日)

(2018年4月1日)

副社長(取締役兼専務執行役員) 町村忠芳  >

副社長(取締役兼専務執行役員) 倉元政道  >

専務執行役員(常務執行役員)人事・総務グループ長、 大橋延年  >

専務執行役員(常務執行役員)生産統括本部長、 竹川徳雄  >

専務執行役員(常務執行役員)変電事業部長、 玉木伸明  >

常務執行役員(執行役員経理・財務グループ長) 岩尾雅之  >

常務執行役員社会システム事業部長(執行役員中部支社長) 望月達樹  >

執行役員EV事業部長(モータドライブ事業部長) 安川国明  >

執行役員、人事・総務グループ人事企画部長、 水谷典雄  >

執行役員、ICT統括本部長、 宮沢秀毅  >

広報・IR部長(人事・総務グループ総務部長)執行役員、 古川和彦  >

中部支社長(水・環境システム事業部長)執行役員、 松下法隆  >

経理・財務グループ長(経営企画グループ長兼経営企画部長)執行役員、 井上晃夫  >

変電事業部副事業部長兼スイッチギヤ工場長(変電機器工場長)執行役員、 金田実  >

経営企画グループ長(経営企画グループ副グループ長)管理部長、 福留宏和  >

経営企画グループ経営企画部長、 飛松浩泰  >

人事・総務グループ総務部長(営業企画グループ長) 宮原隆明  >

人事・総務グループ法務部長、 田島誠也  >

人事・総務グループ太田事業所長、 川村誠  >

海外戦略グループ管理部長(トリデルタ明電ジェネラルマネージャー) 原田吾一  >

海外戦略グループ事業推進部長(欧米戦略部長) 野口智晴  >

営業企画グループ長(東北支店長) 小室直人  >

生産統括本部生産システム部長、 新井誠  >

生産統括本部品質管理部長(明電シンガポールマネージングディレクター) 村越弥之  >

研究開発本部長(研究開発本部副本部長)基盤技術研究所長、 小金沢竹久  >

研究開発本部製品技術研究所長、 堤裕彦  >

中部支社副支社長(電力・社会システム事業部社会システム営業部長) 高山邦彦  >

東北支店長(明電ファシリティサービス社長) 加藤正則  >

発電事業部回転機システム工場長(生産統括本部品質管理部長) 大野信也  >

変電事業部技術部長(海外戦略グループ・ASEAN・中国戦略部長) 松原健三  >

変電事業部変圧器工場長、 炭谷憲作  >

変電事業部ソレスター工場長、 沢田敦志  >

電力・エネルギー事業部長兼営業部長(電力・社会システム事業部電力・エネルギー営業部長) 鈴木岳夫  >

社会システム事業部社会システム営業部長(中部支社副支社長) 西尾康孝  >

社会システム事業部技術部長(電力・社会システム事業部社会・産業システム技術部長) 牧江浩  >

水インフラシステム事業部長(水・環境システム事業部営業部長) 岡本洋介  >

水インフラシステム事業部営業部長(関西支社営業第三部長) 鈴木浩  >

水インフラシステム事業部PPP事業推進部長、 萩原栄  >

EV事業部営業部長(モータドライブ事業部EV営業部長) 林朗  >

EV事業部開発部長(モータドライブ事業部インバータ技術部長) 中野義則  >

電動力応用事業部長(研究開発本部製品技術研究所長) 渡辺勝之  >

電動力応用事業部営業部長(モータドライブ事業部電動力応用営業部長) 福岡正浩  >

電動力応用事業部インバータ技術部長、 平尾邦朗  >

電動力応用事業部回転機技術部長、 松橋大器  >

電動力応用事業部産業物流推進部長(動計・搬送システム事業部搬送推進部長) 堀越論  >

監査役室支配人(人事・総務グループ法務部長) 加藤誠治  >

明電プラントシステムズ常任監査役(人事・総務グループ太田事業所長) 丸田忍  >

明電舎杭州電気系統副総経理(モータドライブ事業部回転機技術部長) 武田勇  >

機構改革

(1)広報・IR部を新設
(2)海外戦略グループのASEAN・中国戦略部、欧米戦略部を統合し、事業推進部とする
(3)生産統括本部のIT改革推進室、施設統括部を統合し、生産システム部とする
(4)変電事業部の変電機器工場を変圧器工場、スイッチギヤ工場、ソレスター工場に分割
(5)同事業部技術部を新設
(6)電力・社会システム事業部を電力・エネルギー事業部、社会システム事業部に分割
(7)同事業部の電力・エネルギー営業部を電力・エネルギーシステム事業部営業部に改称
(8)水・環境システム事業部を水インフラシステム事業部に改称
(9)動計・搬送システム事業部を動力計測システム事業部に改称
(10)モータドライブ事業部をEV事業部、電動力応用事業部に分割
(11)同事業部から事業統括部を独立し、EV・電動力事業統括部とする
(12)EV事業部開発部を新設
(13)電動力応用事業部に動計・搬送システム事業部搬送事業推進部を移管し、産業物流推進部とする
(14)電動力応用事業部に名古屋工場を移管

出典: https://www.meidensha.co.jp/news/news_03/news_03_01/__icsFiles/afieldfile/2018/01/31/20180131jinji_1.pdf

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