【人事】岡三証券(2021年4月1日)
(2021年4月1日)
副社長執行役員広域法人部門管掌(専務執行役員岡三とうきょうカンパニー担当)代表取締役、 田中充 >
代表取締役兼専務執行役員トレーディング部門・商品部門・投資情報部門・人事部門・秘書室管掌(取締役兼常務執行役員人事部門・秘書室担当) 早川政博 >
代表取締役兼専務執行役員兼CIO企画部門管掌兼システム企画部担当(取締役兼常務執行役員企画部門担当) 池田嘉宏 >
友好証券部担当(プロダクトプランニング推進ユニット担当兼プロダクトプランニング推進ユニット長)常務執行役員、 国広昭彦 >
投資銀行部門管掌(グローバル戦略室管掌兼機関投資家営業部副管掌兼トレーディング部門担当)常務執行役員、 藤野敦 >
リテール企画部・業務支援部担当兼岡三とうきょう証券カンパニー長(トレーディング部門・商品部門・投資情報部門管掌)常務執行役員、 清原俊和 >
マーケティング支援部担当(友好証券部管掌兼友好証券部担当)常務執行役員、 松本貴司 >
常務執行役員法人部門・グローバル戦略室管掌兼法人業務部担当(上席執行役員投資銀行部門副管掌) 今仲章 >
事業法人部担当(投資情報部門担当)上席執行役員、 小川修 >
岡三とうきょう証券カンパニー東エリア長(名古屋支店長)上席執行役員、 土屋文明 >
公共法人部担当(事業法人部担当)上席執行役員、 三井泰彦 >
大阪エリア長、上席執行役員梅田支店長、 田畑慎一郎 >
金融法人部担当(法人営業支援部担当)上席執行役員、 金田一弘雄 >
岡三みえ証券カンパニー長(カスタマーリレーション推進ユニット・業務支援部・カスタマーセンター担当)上席執行役員、 末野隆司 >
関西エリア長、執行役員京都支店長、 松尾英次 >
岡三とうきょう証券カンパニー西エリア長(岡三とうきょうカンパニー副担当)執行役員新宿支店長、 柏倉光孝 >
投資情報部門担当(機関投資家営業部担当)執行役員グローバル戦略室長、 草木孝 >
ビジネスモデル開発部長(ビジネスモデル開発ユニット長) 浜野智之 >
人事部長、 中野茂弘 >
マーケティング企画部長(お客さま本位推進ユニット長) 田中拓 >
東海エリア長兼名古屋支店長(ウェルスマネジメント推進ユニット長) 宗和伸太郎 >
中国・四国エリア長、広島支店長、 桂嘉彦 >
九州・山口エリア長、福岡支店長、 天野重人 >
企画部長(人事部長) 安江啓 >
マーケティング支援部長(法人営業支援部長) 長谷伸一 >
リテール企画部長(カスタマーリレーション推進ユニット長) 中山高司 >
コンタクトセンター長(カスタマーセンター長) 波多野聡 >
東海法人ユニット長兼法人第一兼法人第二部長(大阪店法人第一部長) 内藤一 >
関西法人ユニット長兼法人第一兼大阪店長兼株式部長、 竹下誠 >
法人営業支援兼広域法人ユニット長(大阪店長兼株式部長) 沢村和則 >
エクイティ部長、 関口早苗 >
日本橋本店長兼営業部長(大森支店長) 安昌之 >
日本橋室長店長(碑文谷支店長) 武野勇輝 >
虎の門支店長(堺支店長部長) 清水則良 >
浅草支店長(岡三とうきょうカンパニー業務部長兼首都圏ブロック業務部長) 西沢良二 >
柏支店長(中部ブロック業務部長) 小坂真一 >
八千代支店長(東日本ブロック業務部長) 長沼賢治 >
大森支店長(日本橋室町店長) 西野哲生 >
碑文谷支店長(刈谷支店長) 大湯方昭 >
静岡支店長、 渡辺栄治 >
刈谷支店長(四日市支店長) 佐竹健司 >
四日市支店長(伊賀上野支店長) 樋口学 >
伊賀上野支店長、 井ノ口裕紀 >
藤井寺支店長(八千代支店長) 青木淳 >
堺支店長、 望月貴仁 >
宮津支店長、 辻浩子 >
機構改革
(1)業務改革部門からシステム企画部を独立
(2)管理部門から総務部、財務部、経理部を独立
(3)同部門を廃止
〔マーケティング統括部門〕
(1)営業統括部門をマーケティング統括部門に改称
(2)首都圏ブロック、東日本ブロックを統合した岡三とうきょうカンパニーを岡三とうきょう証券カンパニーとする
(3)同カンパニーに東エリア、西エリアを設置
(4)中部ブロックを岡三みえ証券カンパニーに、東海・北陸ブロックを東海エリアに改称
(5)関西ブロックを大阪エリア、関西エリアに、西日本ブロックを中国・四国エリア、九州・山口エリアにそれぞれ分割
(6)札幌支店、仙台支店、金沢支店を設置
(7)ブロック業務部を業務支援部に統合
(8)お客さま本位推進ユニット、ウェルスマネジメント推進ユニット、カスタマーリレーション推進ユニット、ブランディング推進ユニット、プロダクトプランニング推進ユニット、ビジネスモデル開発ユニット、コーチング推進ユニットを再編し、マーケティング企画部、マーケティング支援部、リテール企画部、ビジネスモデル開発部とする
(9)カスタマーセンターをコンタクトセンターに改称
(1)広域法人部門を新設し、東京法人ユニット、東海法人ユニット、関西法人ユニット、法人営業支援部を設置
(2)同部門広域法人ユニットを新設
(3)事業法人部を投資銀行部門に編入
(4)金融法人部門、法人営業部門を統合し、法人部門とする
出典:
https://www.okasan.co.jp/about/press/pdf/2021/210323.pdf
03-3272-2211(代表)