(2022年4月1日)

生活産業グループCEO（食料・アグリ・化学品グループCEO）代表取締役兼副社長執行役員、 寺川彰 　>

素材産業グループCEO（米州統括兼北中米支配人兼丸紅米国社長兼CEO兼丸紅カナダ社長）常務執行役員、 堀江順 　>

エナジー・インフラソリューショングループCEO（電力・インフラグループCEO）常務執行役員、 横田善明 　>

常務執行役員（執行役員）建機・産機・モビリティ本部長、 板井二郎 　>

常務執行役員米州統括兼北中米支配人兼丸紅米国社長兼CEO兼丸紅カナダ社長（執行役員航空・船舶本部長） 武智康祐 　>

常務執行役員（執行役員）リスクマネジメント部長、 安藤孝夫 　>

常務執行役員欧州CIS統括兼欧州支配人兼丸紅欧州社長（執行役員金属本部長） 桑田成一 　>

情報・物流本部長（情報・不動産本部長）執行役員、 阿部達也 　>

大洋州統括兼丸紅オーストラリア社長（インフラプロジェクト本部長）執行役員、 八尾尚史 　>

金融・リース・不動産本部長（金融・リース事業本部長）執行役員、 川辺太郎 　>

CDIO、執行役員次世代事業開発本部長、 大本晶之 　>

執行役員、秘書部長、 小倉泰彦 　>

執行役員インフラプロジェクト本部長（インフラプロジェクト本部副本部長） 友実啓 　>

執行役員中国総代表兼丸紅中国社長（中国副総代表兼丸紅中国副社長）丸紅上海社長、 篠田聡夫 　>

執行役員、食料第一本部長、 三木智之 　>

執行役員金属本部長（金属本部副本部長） 土屋大介 　>

執行役員航空・船舶本部長（航空・船舶本部副本部長兼航空宇宙・防衛事業部長） 岡崎徹 　>

執行役員、食料第二本部長、 大矢秀史 　>

執行役員次世代コーポレートディベロップメント本部長（次世代事業開発本部副本部長兼新事業開発部長） 福村俊宏 　>

監査役室長（監査役室副室長） 伊藤一成 　>

地域総括部長（市場業務部長） 宮崎佳基 　>

生活産業グループ管理部長（食料第一戦略企画室長兼食料第二戦略企画室長） 井上広児 　>

情報・物流本部副本部長兼情報・物流戦略企画室長（情報・不動産本部副本部長兼情報・不動産戦略企画室長） 菅隆之 　>

アグリ事業本部副本部長兼アグリ事業戦略企画室長（HELENA AGRI-ENTERPRISESに出向） 小田孝治 　>

素材産業グループ管理部長（鉄鋼原料部長） 水野浩之 　>

エナジー・インフラソリューショングループ管理部長（電力・インフラグループ管理部長） 多胡直人 　>

電力本部副本部長（海外電力プロジェクト第四部長） 佐藤祐司 　>

航空・船舶本部副本部長（丸紅台湾社長） 中川聡 　>

金融・リース・不動産本部副本部長（金融・リース事業本部副本部長） 藤永崇志 　>

金融・リース・不動産本部副本部長（丸紅都市開発に出向） 山本哲司 　>

中部支社長（南西アジア支配人兼丸紅インド社長） 鈴木敦 　>

欧州CIS統括補佐兼丸紅インターナショナル欧州社長（化学品本部副本部長兼化学品第二部長） 渡辺照正 　>

アセアン・南西アジア統括補佐兼南西アジア支配人兼丸紅インド社長（建機・産機・モビリティ本部副本部長） 若森進 　>

大洋州統括補佐（エネルギー・金属グループ管理部長） 岩間耕司 　>

機構改革

(1)市場業務部を地域総括部に改称
(2)生活産業グループ、食料・アグリ・化学品グループ、エネルギー・金属グループ、電力・インフラグループを再編し、生活産業グループ、素材産業グループ、エナジー・インフラソリューショングループとする
(3)生活産業グループ、素材産業グループ、エナジー・インフラソリューショングループに管理部をそれぞれ設置
(4)情報・不動産本部、金融・リース事業本部を再編し、情報・物流本部、金融・リース・不動産本部とする
(5)情報・不動産戦略企画室、金融・リース事業戦略企画室を再編し、情報・物流戦略企画室、金融・リース・不動産戦略企画室とする

〔生活産業グループ〕
(1)建機・産機・モビリティ本部のタイヤ・ゴム資材部をライフスタイル本部に移管
(2)情報・物流本部ネットワーク事業室を新設
(3)同本部の物流企画営業部を物流ソリューション事業部に改称
(4)アグリ事業本部肥料事業推進室を新設

〔エナジー・インフラソリューショングループ〕
(1)エネルギー本部のエネルギー事業第一部～エネルギー事業第三部を再編し、エネルギー事業第一部、エネルギー事業第二部とする
(2)電力本部の電力新事業ソリューション部、海外電力プロジェクト第一部～海外電力プロジェクト第四部、国内電力プロジェクト部を再編し、海外電力プロジェクト第一部、海外電力プロジェクト第二部、洋上風力・国内再エネ事業部、電力サービス事業部、電力新事業部とする

〔社会産業・金融グループ〕
(1)金融・リース・不動産本部に不動産開発事業部、不動産投資事業部、保険事業部を設置
(2)同本部海外不動産事業部を新設

(1)次世代コーポレートディベロップメント本部を新設し、次世代コーポレートディベロップメント企画・管理室を設置
(2)次世代事業開発本部のアジアコンシューマー事業部をウェルネス事業室に改称
(3)同本部の新事業開発部を次世代コーポレートディベロップメント本部に移管し、投資マネジメント部とする

出典： https://www.marubeni.com/jp/news/2022/release/20220126-2J.pdf

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