【人事】大日本スクリーン製造(2014年4月1日)
(2014年4月1日)
副会長(社長兼最高執行責任者) 橋本正博 >
社長兼最高執行責任者(取締役広報IR・GPS・G10担当) 垣内永次 >
管理本部副本部長(経営戦略本部長兼ディ・エス・ファイナンス社長)取締役ビジネスサービスセンター長、 南島新 >
経営戦略本部長広報IR・GPS・G10担当(ビジネスサービスセンター副センター長兼人事G長)取締役、 沖勝登志 >
FPD機器C会長(FPD機器C社長兼成膜応用技術統轄部長)常務執行役員、 林隼人 >
同社長兼成膜応用技術統轄部長(技術開発センター副センター長兼エネルギー開発G長)上席執行役員、 広江敏朗 >
管理本部長兼ディ・エス・ファイナンス社長、上席執行役員最高財務責任者補佐兼ビジネスサービスセンター副センター長、 近藤洋一 >
上席執行役員半導体機器C製造統轄部長(執行役員半導体機器C事業統轄部長)半導体機器C副社長、 安藤公人 >
同半導体機器C洗浄技術統轄部長(同半導体機器C製造統轄部長)半導体機器C副社長、 後藤正人 >
G監査室長、執行役員法務・知財センター長、 和田宏隆 >
執行役員、秘書室長、 中村博昭 >
同、FPD機器C副社長兼製造統轄部長、 志摩泰正 >
同、経営戦略本部経営企画室長、 上志正博 >
広報・IR室長、 石川義久 >
G10画像処理応用事業部営業・マーケティング、 片島敦司 >
管理本部総務・人事G長(ビジネスサービスセンター総務G長)総務・、 河原林正 >
製造本部副本部長、生産推進室長、 倉光巌 >
〔メディアアンドプレシジョンテクノロジーC〕
事業統轄部長、事業推進・、 白石康人 >
商品開発統轄部副統轄部長兼デバイス開発(第一商品開発) 管和真 >
製造統轄部副統轄部長(管理) 穴吹栄満 >
ビジネス統轄部マーケティング、 田中志佳 >
ソリューション統轄部グローバルソリューション、 浄光弘之 >
商品開発統轄部第一商品開発(デバイス開発) 川端元順 >
製造統轄部管理、 綾田裕 >
〔半導体機器C〕
統轄部長(事業戦略統轄部長) 大塚純二 >
副統轄部長(同統轄部副統轄部長) チャールズ・ペチュレスキー >
同(同) ルーク・チャン >
同(同) 森義弘 >
〈洗浄技術統轄部〉副統轄部長(製造統轄部副統轄部長) 長谷川公二 >
同兼設計一(同設計一) 武内雅彦 >
設計三(開発統轄部開発二) 新居健一郎 >
技術管理、 西村剛幸 >
開発一(製造統轄部設計三) 岩見優樹 >
開発二、 大橋泰彦 >
〈製造統轄部〉生産管理(事業統轄部彦根管理) 谷沢光正 >
製造、 小條泰弘 >
作業安全推進(品質統轄部品質システム) 井隼晃司 >
開発統轄部開発二(スピンナー技術統轄部先端技術戦略) 浅井正也 >
品質統轄部品質システム、 反保敏治 >
〔FPD機器C〕
事業統轄部長兼事業推進(製造統轄部第二技術) 豊田素也 >
同統轄部業務、 高岡康昭 >
製造統轄部第一技術(第三技術) 竹村敏樹 >
同第二技術(第一技術) 岡田尚久 >
〔技術開発センター〕
シニアコーディネータ(エネルギー開発G副G長)エネルギー開発G開発第二技術・、 木瀬一夫 >
技術開発G長(機械第二技術) 和田康之 >
エネルギー開発G長(エネルギー開発G副G長兼開発第一技術) 吉野裕文 >
技術開発G機械第二技術、 増市幹雄 >
同オプト技術、 植村春生 >
エネルギー開発G開発第一技術、 羽田浩二 >
〔ビジネスサービスセンター〕
ビジネスサポートG長兼エリアサポート(人事G副G長兼ビジネスサポート) 深田和久 >
同Gシェアードサービス、 岸純一 >
〔法務・知財センター〕
知財G知的財産、 酒井滝吉 >
同企画管理、波、 多野博之 >
顧問(テックインテック社長兼会長) 門脇俊一 >
FASSE取締役(半導体機器C製造統轄部製造) 山口康成 >
ダイニッポンスクリーングラフィックスUSA取締役、 大塚洋二 >
ダイニッポンスクリーンドイツ社長(広報・IR室長) 滝本景介 >
機構改革
(1)管理本部を新設
(2)安全保障貿易管理室をCSR推進グループから独立
〔半導体機器カンパニー〕
(1)事業統轄部の彦根管理部を改称した生産管理部を製造統轄部に移管
(2)事業戦略統轄部を廃止し、事業企画部、商品戦略部、新事業・技術リサーチ部を事業統轄部に統合
(3)洗浄技術統轄部を新設し、開発一部、開発二部を設置
(4)スピンナー技術統轄部の技術管理部をスピンナー管理部に改称
(5)同統轄部先端技術戦略部を廃止
(6)製造統轄部の設計一部~設計三部、技術管理部を洗浄技術統轄部に移管
FPD機器カンパニー製造統轄部の第一技術部~第三技術部を再編し、第一技術部、第二技術部とする
〔ビジネスサービスセンター〕
(1)ビジネスサポート部をビジネスサポートグループに昇格し、シェアードサービス部、エリアサポート部を設置
(2)理財グループを管理本部に移管
(3)総務グループ、人事グループを統合した総務・人事グループを管理本部に移管
(4)理財グループ輸出入業務サポート部を廃止
(5)総務グループの環境安全推進部をビジネスサポートグループに移管し、環境安全健康部とする
法務・知財センター知財グループの法務・知財企画部を企画管理部に改称
広報室 075-431-6500